信頼とコミュニケーションで一歩進んだセキュリティー・サービスを
積み上げたノウハウと現場からのフィードバックで人材を育成
KTT警備の新任研修は基本教育が15時間、さらに業務別の教育が15時間。
法令(警備業法第4章)で定められた研修時間に則って教育を行います。
これは法的に定められた内容に加えて、私たちがこれまで培ってきたノウハウと、現場からフィードバックされるセキュリティー・サービスの最新トレンドをあますところなく伝えています。
人はすぐには育ちません。警備に関する基本的な知識や接遇マナーを新任研修でしっかり身につけることによって、レベルの高いサービスをご提供できるのです。
ひとりひとりが「自立」した
警備員として行動するために
また、基本教育の中では、KTT警備の経営方針をもとに「警備員としての心構え」を独自に取り入れています。
これは企業理念の中にもある『信頼と安全』をしっかりとお客様の前でも表現できるよう「社員一人一人に望むこと」や「お客様が期待していること」、「警備員としてどのような態度でお客様に接したらよいのか」といった、現場において警備員として判断に迷った時、行動の基準となるような事柄を教育することによって、より「自立」して判断ができる警備員を育てる目的があります。
継続的なスキルと
キャリアアップを支援
現場に出ている警備員を対象に、警備業法に定められた年2回の現任教育も行っています。
教育の内容は、基本教育が5時間、さらに業務別の教育が3時間です。現場の実態に即した教育を実施し、警備員の知識及び、能力の維持向上に努めています。
具体的には各業務現場の実態に即した教育の実施やAEDの取り扱い方法、さらにはこれまで指導したマニュアル通りの対応ができているか?の確認など、一人ひとりのスキルアップをサポートします。
スペシャリストが育つ
企業の仕組み
KTT警備では、現場でマネージャーとして優秀であり、本部の役職となった者を「エリア責任者」とし、各店舗で業務をしている保安マネージャーに業務改善・業務指導・専門教育を指導しています。
これにより、地域全体のサービスレベルを均一にし、人材が偏らないシステムづくりが可能になります。
さらに警備業法により、公安委員会の定める店舗においては資格を有する警備員の配置義務が定められました。KTT警備ではマネージャーの推薦により、優秀な人材には必要な資格の取得サポート(検定試験対策)も実施。
ひとりひとりの社員のスキルアップとキャリアアップを図りより高いサービスを提供できる仕組みづくりを行っています。